ＧＤＰとは日本国内の居住者が一年間の経済活動で作り出した付加価値額の合計のことだ。
付加価値とは商品の各生産段階の生産費を単純に合計したものではなく、商品の各生産段階で新たに生み出された価値（これを付加価値という）を合計したものである。
だから企業が所得を増やそうとすれば付加価値を高める必要があり、出版社を例に取れば、廉価な新書よりも高価な美術本などを出版したほうがよいことになろう。日本のＧＤＰは以上のケースからわかるように、国内のあらゆる経済活動で一年間に生み出された付加価値の合計のことだ。
このためＧＤＰを高めようとすれば、より高度の技術、あるいはより高度の知識を用いた製品やサービスを提供することが必要になる。世界において一人当たりＧＤＰの高い国（産油国を例外として）は、例外なく高度に産業が発展した先進国であるのは以上のことから理解できよう。
一国の経済活動は生産、分配、支出という循環をしている。各生産者が作り出した生産物国内総生産（ＧＤＰ）は家計、企業、政府に分配（国内総所得＝ＧＤＩ）される。
家計へ企業、政府は分配された所得を消費、投資、輸出入（国内総支出＝ＧＤＥ）などの形で処分する。二○○四年の国内総生産、国内総所得、国内総支出がいずれも約五○○兆円で一致しているのは以上の経済循環の姿を示している。
これが「三面等価の原則」である。ここでＧＮＰ（ＧＮＩと同じ）とＧＤＰとの関係について一言触れておこう。
国連の提案による新ＳＮＡ（国民経済計算体系）以前には日本ではＧＤＰよりもＧＮＰが国民経済計算の中心的存在であった。この二つは定義がはっきりと異なっている。
日本のＧＮＰ（国民総生産）は国内外を問わず、日本人が作り出した所得であり、ＧＤＰは日本人であるか外国人であるかを問わず国内の居住者が作り出した所得のことである。大リーグの松井秀喜選手はアメリカのＧＤＰに貢献する一方で、所得の一部を日本に送金することによって日本のＧＮＰを増やしている。
大相撲の横綱・朝青龍の場合は、連続優勝記録を作り日本のＧＤＰに貢献しているが、同時に故郷のモンゴルに所得の一部を送金してモンゴルのＧＮＰを増やしている。国民所得における最近の大きな特徴は、グローバリゼーションの進展もあってＧＮＰとＧＤＰの格差が大きくなっていること。
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